実績紹介

企業毎の教育体系や育成方針、対象者、利用環境などに応じてご利用方法を提案し、多くの企業様にご活用いただいております。
「団体受講のお申し込みとご活用方法」や「法人向け基本サービスメニュー」などについては、「法人でご利用の皆様へ」をご参照ください。
ここでは、企業による活用事例の一部を紹介します。

導入の背景と成果

同社では、社会や消費者の期待に応えることができる組織として、コンプライアンス経営の強化を目指しています。その意識を一般社員のレベルまで広げる方法のひとつとして、eラーニングの活用を考えました。本社の営業拠点が全国各地に渡るほか、関連会社社員も含めたため対象者は数百人になりましたが、場所の制約のないeラーニングの採用により、最新情報をスピーディーかつ一斉に教育するという目的を達成。さらに、交通費や宿泊費といったコスト削減も同時に実現。研修全体を短期間で効果的・効率的に実施することに成功しました。

導入の背景と成果

同社が事業を展開する通信業界では、少数の競合企業間による顧客獲得競争が激しくなっています。そんな中、新しい商品やサービスを顧客満足を高めながら提供する方策を検討する上で、全社員を対象としたマーケティング研修が企画されました。ブレンディング形式を採用し、まずはeラーニングを実施。初めてマーケティングを学ぶ社員も、身近な企業事例などを通して基礎を習得しました。次のステップでは階層毎にケーススタディや演習を交えた集合研修を実施。自社の商品・サービスについて、部門の壁を超えた活発な議論も行なわれ、知識提供を超えた社員の意識向上の場にもなりました。

導入の背景と成果

グローバル競争が激化する中で競争優位を保つためには、優れた戦略構築能力や指導力を備えたビジネス・リーダーの育成が急務と判断。その実現に向けて、新たな全社育成制度が導入されました。経営戦略、会計・財務、マーケティング、コンプライアンス、論理思考など、基礎プログラムはeラーニングでの学習が基本。この学習で一定の基準をクリアすることが、昇格要件のひとつにもなっています。事前に受験できるスキルテストをクリアすると受講自体が免除される、といった仕組みも用意。会社側では成績管理機能を使いながら、社員のレベルアップのためのフォローをきめ細かく行なっています。さらに、ブレンディング形式で効果を高めるために、eラーニングのおもな担当講師が参画する集合研修も実施しています。

導入の背景と成果

同社では、さまざまなeラーニング・通信教育のプログラムを紹介するポータルサイトが、イントラネット上で公開されています。社員の自主性を尊重した自己啓発メニューとしては、個人が自由に受講できるeラーニング形式の利用が増えていますが、同社のシステムではネット上で自分に必要なスキルを把握し、目標設定やスキル認定の場にもなっています。また、受講した講座が一定の基準をクリアすると、会社が受講料を補助してくれる制度も用意されています。社員をサポートする組織的な人材戦略・育成制度は社員の学習意欲を高め、その結果、各講座の修了率は非常に高くなっています。

導入の背景と成果

同行ではこの数年で採用数が増加しているため、新入行員・若手行員の育成を、職場のＯＪＴや集合研修だけでカバーすることが現実的に難しくなってきています。そこで、同行では専門教育の一部をeラーニング化し、インターネットを通して職場でも自宅でも学習できるASP型のeラーニングシステムを活用しています。日経ビジネススクールオンライン講座のコンテンツも同行のeラーニングシステムに導入されており、おもに新入行員・若手行員向けの推奨講座として、取引先の決算書の見方や分析方法を学ぶ目的で２講座が採用されています。